自分を知る
2018.10.01

20代が海外で働くにはどうすればいい?

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BY Philly

程度の差こそあれ、多くの人が、海外で働くことにあこがれを持っていることでしょう。でも「その年齢で海外に出て働く、なんて可能なの?」と思っている人も多いかもしれません。しかし、実際に海外で働く夢を実現させている20代はたくさんいます。

語学留学で訪れた国の文化に惹かれた、家族や親戚が海外で活躍している、近所に住む外国人とその文化に触れるうちに行きたくなった……など、きっかけはさまざまですが、積極的に海外に出て行く人たちがいます。でも実際のところ、どのようにすれば実現できるのでしょうか? 20代が海外で活躍するための手順を考えてみます。

20代が海外で働く方法には大きく分けて2つあるといえます。「働くことをメインにする」のか、あるいは「体験をメインにする」のか、です。

「働くことをメインにする」というのは、正社員や正規採用など、現地で実生活ができる程度の収入を得られる仕事に就くことを目的とします。「体験をメインにする」というのは、ボランティアやバイトなど、報酬は少なくても現地での交流や生活体験を優先することです。それぞれの手順を見ていきましょう。

働くことがメインの場合

働くことがメインの場合

現地の企業に就職する

海外で「働く」となれば、まず思い浮かぶのはこの方法でしょう。現地で仕事を探し、現地の企業に就職する。東南アジアをはじめ北米やヨーロッパなど、現地企業の求人は、日本にいながら転職サイトでも検索することができます。

英語や現地の言葉が読めるのであれば、世界60カ国の求人が検索できるサイトもありますので、自分の行きたい国や地域で、自分の経験を活かせる職業があるか、チェックしてみましょう。

国連で働く(国際公務員)

国連の仕事、というとなにか非現実的に聞こえますが、国連の仕事も仕事である以上、求人があります。国連の仕事は、国連の「The United Nations Career Portal」というウェブサイトから検索できます。

求人に応募するには、このサイトに登録して、サイト上で英語の経歴書と応募レターを作成する必要があります。もちろん、応募マニュアルも含め情報はすべて英語になっていますので、英語の読み書きができることは必須です。

また、求人は経済や金融、環境など、どれも専門性が高いので、各分野での博士号か同等の学歴、一定期間その分野で仕事をした経験が求められます。国際的な仕事ですし、やりがいはありますが、就職するには相当ハードな努力が必要です。

国際NGO・日本政府関連機関・地方自治体の駐在員

NGO」は「Non-Governmental Organization」の略で、日本語では「非政府組織」と呼ばれ、ユネスコ協会や赤十字社などがそれに当たります。ほかにも大小さまざまなNGOがあり、世界各国で活動しています。NGOのスタッフは現地の生活費は出してもらえますが、ただし、報酬は少ないのが一般的です。

「日本政府関連機関」とは、特別な法律によって設立され、日本政府が費用を全額出して運営されている機関のこと。日本政策金融公庫や国際協力銀行などを指します。

また都道府県や政令指定都市などの地方自治体は、観光客の誘致、地場産品の輸出などを進めるため、海外拠点を持っています。統計では自治体の海外拠点は世界に165カ所あります。

NGOに、政府関連機関に、自治体の駐在員。採用基準はそれぞれ異なりますが、英語や専門の職務経験などが求められ、なかなかハードルは高いようです。

国際結婚→現地で就職

この方法はいたってシンプル。現地の国籍を持つ人と国際結婚をし、配偶者ビザを取得して相手の国に移住、現地企業で職を探す、というやり方です。

移住すれば基本的に現地の人なので、言葉の壁を乗り越えれば、幅広くさまざまな仕事から選べます。地域生活に溶け込むためにも仕事をするのはいい方法です。ただ、言うまでもありませんがこの方法を実践するには運とめぐり合わせが必要です。

フリーランスとして働く(エンジニア、日本語教師、調理師、美容師など)

日本で身につけた専門技術や、あるいは海外で専門的な勉強をして身につけた技術、そうした技術や知識を活かして現地で働く方法です。専門職なので、実力しだいで安定した収入も得られます。

たとえばエンジニアとして優秀な日本人のなかには、「シリコンバレー」と呼ばれるアメリカの西海岸で高収入を得ながら悠々自適な生活を送る人が多くいます。技術を磨くことでどこでも通用する人間になる。将来いつか日本に帰ってくる、そんなことも視野に入れれば、これがいちばん「つぶしのきく」方法なのかもしれませんね。

日本で民間企業に就職し海外配属

いわゆる「駐在員」というやつですね。転職サイトなどで日本企業の海外駐在員ポジションに応募し、海外に渡る方法です。ほとんどの人にとってはこれがもっとも現実的な方法といえるでしょう。

何よりの特徴は、日本の基準で賃金がもらえること。つまり待遇がいいのです。また現地にはおなじ日本人の社員がいる場合も多く、その点でも不安が少ないといえます。ただ逆にそのせいで、企業によっては「海外で働いている」という感覚が薄れてしまうかもしれません。

体験がメインの場合の手段

体験がメインの場合の手段

留学しながらアルバイト

日本でも、外国人の留学生がレストランやコンビニでアルバイトする姿をよく見かけます。その逆に、日本人の留学生も海外でアルバイトをしている人は多いです。

ただ、気をつけなければならないのは、国によっては留学生の就労を禁止しているところがあるということです。たとえばアメリカなどはビザの種類によって就労できないパターンが多いですが、しかし、それでも現地にはこっそりと募集をかけている場所がよくあるようです。

留学先を卒業→インターンを経験→就職

海外の大学を卒業した後、現地企業のインターンとして数ヶ月~1年ほど仕事をして、そのままその企業に、またはおなじ業界の別の会社に就職する、というパターンがあります。

インターンとして働いている期間の給与はとても低いですが、そこで働いているあいだに信頼関係ができれば、そのままスムーズに就職することができます。また働く本人にとっても、業務や職場の雰囲気などが自分に合うかどうか、事前に確かめられるのはいいですよね。

ワーキングホリデー

いわゆる「ワーホリ」です。日本が協定を結んでいる16ヶ国で、18歳から30歳の人が、現地でその国の文化や言葉を学びながら、最長1年にわたって働くことができるという制度です。あくまでも国家間の文化交流や言語学習、資格の取得などが目的であるため、できる仕事はアルバイトに限られています。そのため生活費をまかなえるだけの収入にならないこともあります。

現在日本が協定を結んでいる国は、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、イギリス、アイルランド、デンマーク、台湾、香港、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、オーストリア、ハンガリー、スペイン、チェコ、アルゼンチン、チリの21ヶ国です。

いくつもの国でワーキングホリデーをする人もいれば、ひとつの国で経験を重ね、その後現地企業での就職につなげる人もいます。

青年海外協力隊/日系社会青年ボランティア

これは独立行政法人「国際協力機構(JICA)」が行う、開発途上国への国際協力のことです。20歳から39歳までの人が応募でき、アジアやアフリカ、中南米、中東などの国々で、原則2年間、ボランティア活動を行います。

開発途上国の国づくりを支援する青年海外協力隊と、中南米の日系人社会で地域の発展のために協力する、日系社会青年ボランティアがあります。活動への参加にあたっては、赴任のための支度金、渡航費や現地での生活費、住居費などが支給されます。また、帰国後の生活・就職準備のための資金(本邦支出対応手当)を受給することもできます。

青年海外協力隊の活動分野は、行政から公共事業、農林水産から鉱工業、商業・観光、教育・スポーツ、保健医療、社会福祉まで多岐にわたっています。日系社会青年ボランティアの活動分野はおもに、日系日本語学校教師、文化、野球、家畜飼育、経営管理、ソーシャルワーカー、保健師などです。

社会的な意義の大きな活動に参加できることが魅力であり、そういった意味でも20代にはぴったりといえるでしょう。ただし途上国での暮らしはもちろん、日本のように快適で便利ではありません。ある程度、覚悟を決めて臨む必要があります。

20代が海外で働くメリット/デメリット

20代が海外で働くメリット/デメリット

ここで20代が海外で働くにあたってのメリットとデメリット、そしてしておくべき心がまえを思い浮かべておきましょう。

メリット

  • 語学の上達

 仕事と生活を通して、生きた表現が身に付きます。

  • 異文化体験・国際交流

 日本ではできない新鮮な体験ができ、日本のことを知ってもらう機会にもなります。

  • 視野が広がる

 自分とは違う習慣や考え方に接して、考えを深め広げることができます。

  • 帰国時の就職に有利

 海外での実績がアピールできます。

デメリット

  • 親や友人に会えない

 今の時代、ネットを通して連絡はしやすくなったとはいえ、地域によっては時差もありますし、実際に合うコミュニケーションができないのは寂しいかもしれません。

  • 言葉や文化、生活習慣の違い

 慣れるまでは戸惑うこともあります。

  • 治安

 日本より安全な所は少ないので、用心が必要です。

  • 差別

 旅行など一時的な滞在に比べ、長期間暮らすと差別や偏見に遭遇することもあります。

  • 医療

 万一の場合に備えて健康保険に入っておくことは必須です。国や地域によって医療レベルが違うので、安心してかかれる病院や、日本人医師のいるところをあらかじめ調べておくとよいでしょう。

心がまえ

せっかく海外で働くことができても、仕事が自分が思っていた通りにいくとは限りません。悩んだり、落ち込んだりすることもあります。

まずは、現地の言葉や習慣にできるだけ早く慣れて、生活全体を楽しむことです。とにかく前向きな気持ちで、日々の生活を楽しんでいくことが大切です。さらに、医療や住まいのセキュリティなど、安全・安心の確保を心がけましょう。そして、困ったことや悩みがあるときに、気軽に相談できる人を見つけておくことも大切です。

何にでもいえることですが、海外で働きたいとなればなおさら、周到な準備が肝心です。上で紹介したように、海外で生活するための手段はいろいろとありますが、大事なのは、そこから本当に自分に合ったライフスタイルを選択することです。そのうえで、実現可能性もよくよく検討する必要がありますね。

海外で働きたい。そう思っても、明日からすぐに海外で生活できるわけではありません。行動力はもちろん大切ですが、「海外で働く」という目標を立てたなら、数ヶ月、場合によっては数年前から準備をして、計画的に行動することが必要です。

 

実際に海外で働いた人から体験談を聞いたり、日本在住の外国人からその土地の文化についてアドバイスをもらったりしましょう。仕事に必要な語学やスキルなどを習得することも大切です。もろもろの準備は大変ではありますが、「海外で働く」というのは決して不可能な絵空事ではありません。思慮深い計画性と、そして一歩踏み出す行動力があれば、きっとあなたも海外で活躍できるはずです。

最終更新日
2018.10.02

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