自分らしく働く
2018.10.09

海外で就職する方法|必要スキルや資格、おすすめ職種を徹底解説!

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BY Philly

「将来は日本を出て、海外で働いてみたい! 」英語の学習に力を入れていたり海外での暮らしに憧れていたりする方なら、一度はこう思ったことがあるのではないでしょうか。本記事では、日本と海外の就職活動の比較から、具体的な就職方法・職種別の必要スキルをご紹介し、日本人が海外で就職する方法を詳細に解説します。

日本と海外の就職方法の違い

日本の典型的な就職としては、大学3~4年生が行う新卒の就職活動が挙げられます。日本で生活していると気付く機会は少ないかもしれませんが、日本での就職方法、特に新卒の就職活動は、他の国と比較するとかなり特殊なステップを踏んで行われています。

今後、日本という枠に囚われずに自分のキャリアを築いて行きたい方は、日本と海外で就職方法がどのように違うのか、把握しておくと良いでしょう。日本と海外での就職方法は、具体的には以下の3点が異なります。

  • 採用対象
  • 募集される職種
  • 採用プロセス

それぞれ具体的にどのように違うのか、説明していきます。

採用対象

日本 ポテンシャル採用

  • 就業経験や実際のスキルがなくても将来性を考慮して採用
  • 企業での教育が前提

海外 即戦力採用

  • インターンシップやボランティアで就業体験があることが前提
  • 企業での研修プログラムなどはほとんどない

日本企業の場合

日本企業の主要な採用対象は、大学卒業したての新卒です。就業経験のない学生を、統一した採用スケジュールで採用するのが一般的です。学生の学歴や課外活動の経験、本人の適性・潜在能力を精査し、将来的に活躍してくれそうな人材を企業が選び出します。日本の学生に就業経験は求められていません。大学の専攻分野と関連性のない業態の企業への応募も可能です。

海外企業の場合

一方で海外企業は、たとえ新卒であっても即戦力とみなします。アメリカのように学歴や成績を重視する国もありますが、基本的には採用した人材が会社の即戦力として活躍するかどうかがポイントです。企業内で人材を育てるということはほぼありません。求職者は、就業経験やボランティア活動などをもとに、実力で判断・選考されます。そのため、海外の学生はインターンシップを通じて自分のスキルをアピールしたり、無給もしくは低賃金で実務経験を積んだりして、就職活動を行うことが多いです。

転職のタイミングに関して、海外ではキャリアアップやライフスタイルの変化に伴う転職が一般的です。日本のように、1つの企業で長期的なキャリアを形成することは非常に稀です。海外の就職で実力が重視される背景として、人材の流動性が高いことが挙げられるでしょう。

募集される職種

日本 総合職

  • 職種・仕事内容は企業が決める
  • 職種のローテーションもあり

海外 専門職

  • 職種が採用時に約束される
  • 職種ローテーションは基本的になし

日本企業の場合

日本で就職する際によく見る募集要項には、募集職種に「総合職」と記載されていることがあります。特に新卒採用においては、「総合職」か「一般職」が募集されることが多いと思います。この時、採用後の配属先や具体的な仕事内容は明示されません。人材配置は全て企業側が決めます。また、企業によっては数年毎にジョブローテーションで人材の配置転換を行います。働く人にとっては、多様な経験を積むことができると言えます。

海外企業の場合

一方で海外の募集職種のほとんどは、「Front-end Engineer」や「Marketing Manager」など、ポジションと仕事内容が明確です。日本のような「総合職」採用はほとんど見られません。採用時に約束された職種・仕事範囲を逸脱することは、まずありません。一つの職種で実績を残し、スキルを向上させることが第一です。専門分野でより深い経験と知識を蓄積していくようなキャリアパスが一般的です。

 採用プロセス

日本

  • スケジュールに乗っ取って一斉に開始
  • 履歴書の提出→グループワークや部署のリーダー・社長による面接を経て採用

海外 専門職

  • 任意のタイミングで開始
  • レジュメ/ カバーレター/ 推薦文を提出→上司となる社員による面接を経て採用

日本企業の場合

日本のほとんどの企業は、新卒の学生を採用できる期間が定められています。新卒一括採用と呼ばれ、会社説明会や面接などの企業の採用活動は一斉に始まります。2018年9月には、経団連が就活ルールの廃止について言及しました。とはいえ、現在のシステムが大きく変わるには時間を要するでしょう。

日本の就職活動には、日本型雇用の特徴「年功序列制度」「終身雇用制度」が大きく関わっています。毎年一定数の社員が定年退職していくので、社員を補填するために新卒を採用する必要があります。そして、採用した人材が自社で長く活躍できるよう、長期的に人材を育成する仕組みを各日本企業は整えています。学歴や経歴・資格・自己PR文などを記載した履歴書や、企業ごとのエントリーシートによる書類選考ののち、グループワークや現場リーダーや部長・課長などの面接を経て採用に至ります。

海外企業の場合

一方で海外では、共通の採用スケジュールは存在しません。特定のポジションの人員が転職・退職をしたときや、事業拡大・拠点増加があったタイミングで随時募集と選考が行われます。企業側の必要人員数に基づいて募集を行う、非常に合理的な手法が取られています。選考方法は、国や企業によって異なります。英語圏の場合は英文履歴書・職務経歴書に加え、カバーレターと呼ばれる志望動機を述べる書類を提出することが一般的です。これらの書類を元に、志望する部署のリーダーによる面接を経て採用されます。

海外で就職する方法|就職活動編

日本と海外の一般的な就職方法を比較して、応募対象者から採用プロセスに至るまで就職方法が大きく異なることがわかりました。では、日本人が海外で働くためには、具体的にどのようにすれば良いのでしょうか。実は、日本人が海外で就職する方法は非常に多様化しており、昔よりも様々な方法を駆使して海外での働き口を見つけることができます。グローバル化に伴い国籍の異なる人材を採用するハードルは低くなっていて、知識さえあれば様々なルートを活用して就職先を見つけることができます。今回は代表的な手法を6種類を紹介します。

海外で就職する方法1:日系企業で働き海外派遣される

海外展開している日本企業に就職し駐在員や現地支店へ派遣されるのが、最も有名な方法でしょう。商社や海外展開のあるメーカー、現地の開発拠点を持つIT企業などが社員の海外派遣を行うことが多いです。日本の学生にとって採用ハードルは低く待遇も良い場合が多いです。しかし、該当する企業に入社下からといって、必ずしも海外派遣されるわけではないので注意しましょう。

メリット デメリット
日本の就活と同様の手順で行える 学歴が重要
入社後の生活補助・サポートが良い場合が多い 配属が会社に左右される(海外派遣が確約されていない)

海外で就職する方法2:海外企業が参加するキャリアフォーラムで面接を受ける

留学中の学生や現地の大学に編入した学生にとっては、現地で学生向けに開催されるキャリアフォーラムに参加するのが最も有効な手法だといえます。有名なのはボストンキャリアフォーラムですが、他にも上海やサンフランシスコ、東京・大阪で開催されることもあります。グローバルな企業が就業経験の少ない学生に対しても門戸を開いているので応募ハードルは低いです。しかし非常に短期間で選考が完了するので、採用担当者にアピールする能力が必要です。

メリット デメリット
新卒や就業経験がない人でも採用されやすい 学歴が重要
留学経験がなくても選考に参加可能 書類審査~面接~合否判定までの期間が短いので、アピール能力が必要

海外で就職する方法3:海外現地大学・専門学校に入学後、現地で就職活動する

現地の大学や専門学校に入学し卒業したのちに現地でそのまま就職先を探す方法もあります。大学や専門学校に入学するためには、高校までの成績に加え推薦状やSATと呼ばれる共通学力試験、TOEFLなどの英語スキルの証明を提出しなければなりません。合格し、大学や専門学校を修了できれば現地の学生と同様に大学のサポートや推薦を有効活用できます。しかし、そもそも学業面・金銭面のハードルが高い手段だと言えます。

メリット デメリット
現地のコネクションや学校の推薦などを有効活用できる 学校の成績が重視される
現地の学歴が企業に受け入れられやすい 入学金や授業料、滞在費などのお金がかかる

海外で就職する方法4:ワーキングホリデーを活用する

ワーキングホリデーを使って、現地で就労先を探す方法もあります。ワーキングホリデービザを取得すれば、渡航先にもよりますが、半年から1年間に限り海外で就労をできます。短い期間ですが海外での就労経験を得ることができます。ただし、現地での職探しは自分で全て行わなければならず、事前の情報収集や現地のツテが必要な場合があります。

メリット デメリット
専門知識や実績は不要
現地での就職は自分次第
雇用先が決まっていなくても、海外に長期滞在できる
 職務経歴書上の空白期間になってしまう

海外で就職する方法5:ボランティアの制度・仕組みを活用する

ボランティア制度で自分のスキルを活かしながら就業する方法もあります。代表的なのは、青年海外協力隊の制度です。資格や勤務経験に基づく選考はありますが、採用されれば現地滞在にかかるサポートがあったり、帰国後の就職をサポートする仕組みもあります。また、より柔軟な仕組みとしてはWWOOFWorkawayといった海外のサービスもあります。就労したい国や職種を考えて柔軟に計画を立てることができますが、あくまでボランティアですので、職務経歴としては空白期間となり、帰国後の就労に影響が出る場合もあります。

メリット デメリット
得意分野があると有利だが、特別なスキルは不要
報酬が発生しない、もしくは低額であることがほとんど
食費などの滞在費を負担してもらえることが多い
職務経歴書上の空白期間になってしまう

海外で就職する方法6:SNS経由で就職先を探す

SNSを活用し、自分の実績や志向、経歴をアピールしながら企業のポジションに応募したりスカウトを受ける手法です。有名なサービスとしては、LinkedInがあります。他にも、FacebookやTwitterで採用担当者やリーダークラスの人に直接アピールすることも可能です。SNSは無料で手軽に利用できるので非常にハードルが低い手段ですが、自分の実績を表現したり勤務条件を交渉したりするのは全て自分で行う必要があります。

メリット デメリット
手軽かつ無料で利用可能 スキルがあることが前提
採用担当やリーダークラスと直接話すことができる 勤務条件などの交渉は自分次第

海外で就職する方法|職種別必要資格・スキル編

海外は職務経験やスキルをベースに採用されます。海外でニーズがある職種やその職種に就くために必要なスキルを知っておきましょう。ニーズのある職種は、以下の通りです。もちろん職種ごとに需要の高い国や必要なスキルは異なってきますので情報収集をしっかりしましょう。

  • 公認会計士・ファイナンシャルプランナー(財務・金融系職種)
  • グランドスタッフ・客室乗務員
  • Webデザイナー・エンジニアプログラマー
  • 不動産ブローカー・仲介会社学芸員(美術館・博物館勤務)
  • ソーシャルワーカー・カウンセラー(福祉系職種)
  • ツアーガイド・ツアーコンダクター
  • 看護師・介護士・薬剤師など(医療系職種)

 

この中でも、特に多くの国で需要があるIT関連の職種である「WEBデザイナー」と「エンジニア・プログラマ」について解説していきたいと思います。

WEBデザイナー

WEBデザイナーとは、WEBサイトのレイアウトやデザイン、バナー広告など、WEBサイトの外観に関わる部分を企画・制作する職業です。特別な資格は必要ありませんが、実際にデザインや制作を行った経験や、制作物がポートフォリオとしてまとめて提示する必要があります。具体的なスキルとしては、主に以下の2種類のスキルがあると良いでしょう。

  • IllustratorやPhotoshopでロゴやバナーを作成するWEBデザインスキル
  • WEBサイトの見た目を制作するHTML/ CSS/ Javascriptのコーディングスキル

エンジニア・プログラマ

エンジニア・プログラマとは、ITシステムを企画・制作します。コンピュータを動かすプログラミング言語を用いて構築されたシステム・ソフトウェアは、日常生活や会社など様々な場所で利用されます。全世界でIT化が進む現代で最も需要の高い職業のといっても過言ではないでしょう。

海外で就職するためには、プログラミング言語の知識や、システムやアプリケーションを作成した経験が必要です。また、仕事によっては、サーバーやネットワーク、クラウドシステムなど、インフラ領域の知識や経験も求められます。プログラミング言語としては、以下のような言語の学習がおすすめです。ただし、言語によって得意分野や利用されるシチュエーションは異なりますので、自分が関わりたい分野で利用される言語を調査して学びましょう。

  • Python
  • Ruby/ Ruby on Rails
  • Java
  • PHP
  • Swift

 

 

ここまで紹介してきたように、現代では海外で働く方法もスキルをつける手段もたくさんあります。日本で教育を受けてきた人や大人になるまで英語を勉強してこなかった人でも、就きたい職業に必要なスキルさえ身につければ、海外で働くハードルは高くありません。特に、IT系のスキルを持った人材は世界各地で需要が高いので、海外就職を志向する方には特にオススメです。まずは自分のやりたいこと・好きなことを基準に、将来働きたい国や職種を見つけてみましょう。そこから、どの程度の英語力が必要なのか・どんな経験やスキルが必要なのかを確認し、経験を積みスキルアップしていきましょう。

最終更新日
2018.10.09

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